タイトル | 日本における集合住宅の普及過程 ?産業革命期から高度経済成長期まで? | ||||
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発行年月 | 平成9年08月 | 判型 | B5 | 頁数 | 300 |
概要 | 日本の集合住宅の変遷を、黎明期(1990年代初期)、戦後復興期(1945?1955年)、高度成長期(1955?1975年)に区分し、それぞれの時代プランを数多くとりあげながらまとめた。黎明期は、中流階級向けのアパート、低所得者向けの公的共同住宅、企業の社宅・寄宿舎の登場とそれに伴って急増した民間の木造アパートについてまとめ、戦後復興期は住宅不足を背景とした公共アパート・社宅の建設再開と、民間アパート建設の停滞について述べた。高度成長期は、1955年に設立された住宅公団による中流階級向けアパートの建設とそれに伴うニュータウンの発展などをとりあげるとともに、1962年に制定された区分所有法によって発達した民間分譲マンションの普及過程などを整理した。さらに、集合住宅普及の理論分析としてトリックルダウン理論等を用いて、初期の集合住宅および戦後の公団住宅の普及理由と民間マンションにおける洋風化について分析を行った。 |
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価格(税込) | 4,500円 | 在庫 | × |
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